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回収品目
「モバイルバッテリーはどうやって処分すればいい？」
「膨張したバッテリーはそのまま捨てていい？」
「モバイルバッテリーの処分では絶縁処理が必要？」
このような疑問を抱えていないでしょうか。
モバイルバッテリーはリサイクルや売却、不用品回収業者への依頼といった方法で処分できます。それぞれ特徴やメリットが異なるので、比較した上で自分に合った方法を選ぶのが重要です。
またモバイルバッテリーの処分時は、適切な方法で処分しないと、火災の原因になってしまう恐れがあります。
読み進めることで、以下のメリットが得られます。
この記事を読んで分かること
詳しく知りたい方は、ぜひご一読ください。
関連記事 | 地域別のおすすめ業者をチェック！
モバイルバッテリーは、以下5つの方法で処分できます。
それぞれの特徴を把握し、自分に合った方法を選びましょう。ひとつずつ詳しく解説します。
家電量販店やホームセンターには、小型家電のリサイクルを行うためのリサイクルボックスが設置されています。不要なモバイルバッテリーはリサイクルボックスの中にを入れておけば、リサイクルしてもらえます。
ただし膨張したバッテリーやリサイクルマークがないバッテリーは、家電量販店によっては対応していません。実際にケーズデンキの場合は両方とも対応していないので、注意しましょう。
また、モバイルバッテリーをそのままリサイクルボックスに入れてしまうと、他の電化製品と接触してショートする恐れがあります。リサイクルボックスに入れる際は、モバイルバッテリーの絶縁処置を忘れずに行いましょう。
モバイルバッテリーを携帯キャリアの店舗に持っていけば、リサイクルを依頼できます。店舗のスタッフに直接渡すだけで回収してもらえるので、絶縁処置は不要です。
店舗に依頼した後は特にやることがないので、比較的少ない手間でモバイルバッテリーを処分できます。
ただし携帯キャリアでの引き取りは、モバイルバッテリーを購入した店舗でないと受け付けていません。休日だと店内が混み合い、リサイクルの依頼に時間がかかることも考えられます。
混雑を避けるためにも、事前に問い合わせてから店頭に行くのがおすすめです。
まだ使えるモバイルバッテリーなら、リサイクルショップでの売却が可能です。特に容量の大きいバッテリーだと需要があるため、売れやすい傾向にあります。
ただしモバイルバッテリーは、見た目から劣化状況を把握できないことから、高額での買い取りは難しいでしょう。
また「PSEマーク」が付いていないモバイルバッテリーは、買い取ってもらえないことを理解しておく必要があります。
PSEマークとは、経済産業省が管理している電気用品安全法によって、安全性が証明されたものです。このマークがなければ、モバイルバッテリーの安全性を証明できないため、買い取り不可となってしまいます。
もしお持ちのモバイルバッテリーにPSEマークがない場合は、他の方法で処分しましょう。
メルカリやヤフオク！といったインターネットのサービスで、モバイルバッテリーを出品できます。実際にメルカリでは、モバイルバッテリーの売却実績があります。
売却できれば無料どころか、利益も得た上でモバイルバッテリーの処分が可能です。
ただしメルカリやヤフオク！で売れると、梱包の手間や送料が発生します。手間や送料がもったいなく感じるなら、他の処分方法も検討しましょう。
不用品回収業者に、モバイルバッテリーの処分を依頼する方法もあります。モバイルバッテリー単体だと費用対効果が悪いので、他に処分したいものと一緒に依頼するのがおすすめです。
不用品回収業者に依頼すると、自宅まで回収に来てくれるので、仕事が忙しい方でも楽に処分できます。回収ボックスや店舗まで持っていったり、フリマアプリなどに出品したりといった手間もなくなります。
また不用品回収業者は、処分だけでなく買い取りにも対応しています。モバイルバッテリーだと買い取りは難しいですが、他の不用品で売却したいものがある場合は相談してみましょう。
モバイルバッテリーの処分方法は、電池のタイプによっても異なります。それぞれ決められたやり方があるので、この機会に理解した上で、正しく処分しましょう。
具体的な電池のタイプは、以下の2つです。
それぞれの処分方法を詳しく解説します。
乾電池式のモバイルバッテリーの場合、外容器から乾電池を取り出す必要があります。外容器は、そのまま燃えないごみとしての処分で問題ありません。
乾電池は以下2つの方法で処分するようにしてください。
回収ボックスで乾電池を処分する場合、そのまま入れてしまうとショートする危険性があります。
絶縁処置として乾電池の電極にセロハンテープかビニールテープを貼た状態で、回収ボックスに入れましょう。
充電式モバイルバッテリーは、電池の種類によって処分方法が変わります。具体的には、以下の電池のいずれかが使われています。
リチウム電池の場合は、3R（リデュース・リユース・リサイクル）の取り組みを推進する「資源有効利用促進法」にしたがってリサイクルしないといけません。
また、回収ボックスに入れていいモバイルバッテリーは「一般社団法人JBRC」に加盟しているメーカーのものだけです。
JBRCとは、小型充電式電池のリサイクルを推進する一般社団法人のことです。JBRC会員でないメーカーのバッテリーの処分方法は、販売元に直接問い合わせてみましょう。
下記のにこすま様の記事でもモバイルバッテリーの処分方法が解説されていますので、併せてご覧ください。
にこすま｜モバイルバッテリーの捨て方を徹底解説！
モバイルバッテリーを繰り返し使用できる充電回数は、300〜500回とされています。そのため、モバイルバッテリーを毎日使用した場合、目安として1年〜1年半ほどが寿命となります。
しかし、モバイルバッテリーの使用状況によって充電可能回数や期間は異なるので、正確な基準とはいえません。
モバイルバッテリーの処分時期は、以下の状態が目安となります。
順番に見ていきましょう。
モバイルバッテリーは、劣化の進行や持ち運びの衝撃によって、膨張および発熱が起こります。
上記の症状のモバイルバッテリーを使うと、発火して火傷や火事につながる恐れがあります。
モバイルバッテリーが膨張するのは、リチウム電池によるガスの発生が原因です。発火による被害が出てしまう前に、使用をやめて処分すべきです。
処分する際は、できるだけ衝撃を与えずに缶ケースに入れて、購入した店舗や業者に連絡しましょう。
以前より本体の充電時間が長くなった場合、バッテリーの消耗により寿命が近くなっているサインです。
電池の劣化が進行しているので、さらに充電時間が伸び、やがて使えなくなることが予想されます。
モバイルバッテリーの電池は、充放電を繰り返していくと、徐々に劣化していく性質があります。完全に使えなくなる前に、処分と買い替えを検討しましょう。
モバイルバッテリーを処分する際は、以下3つの点に注意が必要です。
上記を守らないと適切な方法で処分できず、場合によっては火災の原因になるため、しっかり理解しておきましょう。
ひとつずつ詳しく解説します。
モバイルバッテリーを自治体のごみ回収に出してはいけません。モバイルバッテリーは発火の恐れがあるため、安全面を考慮して禁じられています。
これはモバイルバッテリーだけでなく電池全般に当てはまるので、処分する際は注意が必要です。
ただし自治体によっては一般ごみでの回収を受け付けていることもあるので、住んでいる地域のルールを確認してみましょう。
モバイルバッテリーにリサイクルマークがあるかを確認しましょう。リサイクルマークがついていれば、JBRCのリサイクル対象商品なので、家電量販店やホームセンターの回収ボックスを使えます。
また、リサイクルマークだけでなく、以下の記載がある場合は、お近くの店舗の回収ボックスに持ち込めます。
逆に上記のマークがない場合は、回収ボックスを利用できないため、不用品回収業者などの方法を検討する必要があります。
モバイルバッテリーの処分前に、内部電池の絶縁処理を必ず行いましょう。絶縁しておかないと、電池がショートして火種になる恐れがあるためです。
絶縁処理せずに捨てると発火につながってしまい、自分だけでなく処分業者の人が怪我をする恐れがあります。安全に処分するためにも、絶縁処理を忘れないようにしましょう。
電池の絶縁は、セロハンテープかビニールテープで全体を巻くことで行えます。
ここまでの解説以外でも、モバイルバッテリー処分についての疑問はさまざまです。そこでモバイルバッテリーの処分に関するよくある質問・疑問を紹介します。
順番に見ていきましょう。
モバイルバッテリーの処分費用は、基本的に無料です。回収ボックスの使用や携帯キャリアの引き取りを依頼すれば、処分費用は一切かかりません。
ただし処分するモバイルバッテリーの数が多いと、別途費用が必要となるケースがあります。
個数による費用が分からなければ、店舗に直接確認しましょう。
劣化により膨張したモバイルバッテリーは、以下の方法で処分できます。
メーカーには「資源有効利用促進法」により、古くなったバッテリーを回収する義務があります。
また家電量販店の中で、ヤマダ電機やビッグカメラは回収にも対応しています。
モバイルバッテリーを処分したい場合は、メーカーか家電量販店に問い合わせてみるといいでしょう。
海外メーカーのモバイルバッテリーの処分方法は、売却や不用品回収業者への依頼となります。
モバイルバッテリーの一般的な処分方法は、家電量販店やホームセンターの回収ボックスです。しかし回収ボックスはJBRC会員企業のみに限られており、大半の海外メーカーは該当しないため、利用できません。
さらに海外メーカーではモバイルバッテリーの回収も行っていないので、処分依頼もできません。そのような理由から、海外メーカーのモバイルバッテリーを処分する際は、売却もしくはお住まいの市区町村への依頼に限られてしまいます。
ポータブル電源の回収方法は、モバイルバッテリーと異なり、国で明確な規定がなく、各メーカーや自治体の指示に従う必要があります。
少しでもポータブル電源を長持ちさせるためには、バッテリーを無駄に消費しないことも大切です。
災害や車中泊、キャンプで安心できるJackeryポータブル電源はバッテリーが長持ちし、同社ではポータブル電源の回収を行っているため、回収したポータブル電源は廃棄せずにリサイクルできますのでおすすめです。
モバイルバッテリーの処分方法は、以下の5つです。
それぞれで費用や手間の大きさが異なるので、比較した上で自分に合った処分方法を選びましょう。
モバイルバッテリーを楽に処分したいと考えているなら、お近くの家電量販店やホームセンターの回収ボックスの利用がおすすめです。
ただ、モバイルバッテリーが膨張している場合や「一般社団法人JBRC」に加盟しているメーカー以外のものは回収ボックスの利用はできません。
その場合は、お住まいの市区町村に「一般社団法人JBRC」での回収ができないことを伝えて、処分方法を相談してみてください。
不用品回収相談所の加盟業者は、市区町村から「一般廃棄物収集運搬業」の許可を得ている不用品回収業者です。
モバイルバッテリーについての引き取りはできませんが、それ以外の不用品回収や粗大ごみであれば対応可能ですので、電話やメールでの無料見積もりをご利用ください。
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