パソコンを楽に処分する5つの方法は？安全なデータ消去法も解説

「パソコンはどうやって処分すればいい？」
「データの消去が必要？」
「パソコンの処分はどの方法がおすすめ？」
このような疑問を感じていないでしょうか。

実はパソコンの処分方法は、法律で決められています。一般ゴミとして処分するのは、違法行為になるので行ってはいけません。

また、パソコンは処分前にデータを消去しておかないと、個人情報が漏洩してしまう恐れがあります。

そのためパソコンを処分する際は、適切な方法を理解しないといけません。

その一方でパソコンの処分やデータ消去のやり方が分からない人も多いのではないでしょうか。この記事では、パソコンの処分およびデータの消去方法について解説します。

この記事を読むことで、以下のことがわかります。

パソコンを処分したい方は、ぜひご一読ください。

パソコンの処分は「資源有効利用促進法」で定められている

パソコンの処分は「資源有効利用促進法」で定められた方法で行わないといけません。

「資源有効利用促進法」とは、循環型社会の実現につながる3R（リデュース・リユース・リサイクル）の取り組みを促進するために導入された法律です。

資源有効利用促進法では、消費者が法律に協力することが責務として定められています。

参照：資源有効利用促進法｜経済産業省

パソコンは資源有効利用促進法で定められた方法以外での処分は、違法行為となってしまうため、注意が必要です。そのため資源有効利用促進法に沿った方法で、適切に処分しましょう。

パソコンを処分する5つの方法

資源有効利用促進法に沿ったパソコンの処分方法は、以下の5つです。

• 家電量販店で下取りしてもらう
• 自治体の回収を申し込む
• パソコンメーカーに回収を依頼する
• 中古買取店に売却する
• パソコンリユース企業に回収してもらう

それぞれメリット・デメリットがあるので、理解した上で自分にあった処分方法を選びましょう。

ひとつずつ詳しく解説します。

家電量販店で下取りしてもらう

パソコンを家電量販店に持っていけば、下取りしてもらえます。下取りしてもらうことで、次に購入するパソコンが値引きになり、お得に買い換えられます。

下取り依頼は店頭への持ち込みが一般的ですが、家電量販店によっては発送での下取りにも対応しています。発送への対応は店舗によって異なるので、直接確認した上で依頼しましょう。

また、下取り時にHDDのデータ消去まで依頼できる店舗もあります。自分でデータ消去が困難な場合は、下取りと合わせて依頼しましょう。

自治体の回収を申し込む

2013年4月に「小型家電リサイクル法」が施行されたことで、パソコンも自治体での回収対象になりました。

回収依頼は窓口で行うことが多いですが、自治体によっては「小型家電回収ボックス」のみで対応しているケースもあります。

各自治体の回収に関する情報は「小型家電リサイクル回収ポータルサイト」で確認できます。

参照：小型家電リサイクル回収ポータルサイト

パソコンメーカーに回収を依頼する

処分するパソコンに「PCリサイクルマーク」が貼られている場合は、メーカーが無料で自社製品を回収してくれます。さらにパソコンメーカーでは、回収だけでなくデータ消去にも対応してくれるため、手間なく処分ができます。

注意点は、申し込みは1台ごとしか受け付けていないので、複数台処分する場合は手間がかかってしまうことです。また、パソコンメーカーへの依頼は、申し込みから回収まで1〜2週間程度かかることもあります。すぐに処分できるとは限らないので、余裕を持って申し込みましょう。

中古買取店に売却する

中古買取店に依頼すると、比較的新しい機種・性能が高くまだ使えそうなパソコンは、買い取ってもらえる可能性があります。

中古買取店によっては、パソコンを自宅まで引き取りに来てもらえる店舗や、送料や査定料が無料のところもあります。売却できるパソコンのタイプは店舗によって異なりますが、一例として以下のようなものが対象です。

ただし少々古いパソコンだと、買い取ってもらえる見込みが低い傾向にあります。もし買取不可だった場合は、他の処分方法を検討しましょう。

パソコンリユース企業に回収してもらう

パソコンリユース企業に依頼すると、無料で回収してもらえます。宅配や出張買取も対応していることが多く、メーカー製はもちろん、自作のPCも回収対象です。

データ消去も行ってもらえるので、非常に少ない手間でパソコンを処分できます。

ただし宅配回収は信頼できる業者に依頼しないと、個人情報流出のリスクも0ではありません。

「小型家電 大臣認定 〜号」という記載がある国から認定された企業や、データ消去方法を明確にしている企業を選ぶと安全です。

パソコン処分はデータ消去が必須！4つのやり方を解説

パソコン処分時には、個人情報漏洩のリスクを防ぐために、データ消去が必須です。

しかしデータ消去は、パソコンを初期化しただけではハードディスクから復元できてしまうため、不十分な状態です。

そのため、ハードディスクに保存されているデータ自体を、以下4つの方法で完全に消去する必要があります。

• 専用ソフトを使う
• 電磁波で消去する
• ハードディスクを壊す
• Windows 10のコマンドを活用

データ消去方法を一つずつ解説します。

専用ソフトを使う

データ消去の専用ソフトを使えば、復元できないくらいに完全消去が可能です。有料ソフトが一般的ですが、中にはフリーソフトもあるので、無料でデータを消去できます。

専用ソフトであれば、ハードディスクの中身だけにアクセスして消去してくれるため、わざわざ解体する必要がありません。

データを消去できる範囲や使いやすさは、ソフトによって異なります。それぞれのデータ消去ソフトを比較した上で、自分にあったものを選びましょう。

電磁波で消去する

ハードディスクが磁気に弱い特徴を利用して、強力な電磁波をかけて、ハードディスク内のデータを消去する方法もあります。

ただし弱い電磁波ではデータを消去しきれず、復元される恐れもあります。個人が持っている磁気では不十分なので、業者の「磁気消去」サービスの利用がおすすめです。

ハードディスクを壊す

パソコン内のハードディスクを取り出し、直接壊す方法もあります。ハードディスク自体が復元不可能になるので、確実にデータを消去できます。

ハードディスクを取り出す場合は、パソコン本体を解体しないといけません。解体するとパソコンは使えなくなるので、売却による処分はできなくなります。

またハードディスクを取り出す方法も複雑で難しく、ディスクのケース自体も頑丈なため、大変な作業になるでしょう。そのため、ハードディスクの破壊は自分でやるよりも、専門業者に依頼した方が確実に遂行できます。

Windows 10のコマンドを活用

Windows 10に搭載されている「Cipherコマンド」機能を活用すれば、データの消去が可能です。専用ソフトを使った方法と同じく、ハードディスクを解体せずに消去できます。

Cipherコマンドでの消去は、以下の手順で行えます。

• スタートボタンから「Windows システムツール」を選ぶ
• 「コマンドプロンプト」をクリック

お金もかからないので、Windows 10を使っている場合は、コマンドでの消去も有効な手段です。

パソコン処分に関するよくある質問・疑問

ここまでに解説した内容以外に、パソコンの処分に関して分からないことがあるかもしれません。

そこでここからは、パソコン処分に関するよくある質問に答えていきます。

• データ削除を依頼して個人情報は漏れない？
• 付属品の処分方法は？

順番に見ていきましょう。

Q.データ削除を依頼して個人情報は漏れない？

パソコンのデータ削除については「個人情報の保護に関する法律のガイドライン（通則編）」第19条で、速やかな消去が義務付けられています。

個人情報取扱事業者は、利用目的の達成に必要な範囲内において、個人データを正確かつ最新の内容に保つとともに、利用する必要がなくなったときは、当該個人データを遅滞なく消去するよう努めなければならない。

引用元：個人情報の保護に関する法律のガイドライン（通則編）

罰則は定められていませんが、違反すれば業者が信頼を失う恐れがあります。そのため、どの業者も細心の注意を払っているため、自分でのデータ消去よりも個人情報漏洩のリスクは低いと言えます。

Q.付属品の処分方法は？

パソコンの付属品であるケーブルやキーボードなどは、資源有効利用促進法の対象外となっています。そのためパソコンと違って、一般ゴミとして処分することになります。

ケーブルは「小物金属」や「燃えないゴミ」として処分が可能です。ただし30cmを超えるケーブルは、束ねるもしくは切断して、規定サイズにする必要があります。

キーボードは燃えないゴミや、自治体の回収（小型家電回収BOX含む）での処分が一般的です。また、パソコンの付属品のキーボードであれば、メーカーに本体と一緒に引き取ってもらうこともできます。

まとめ：パソコン処分なら不用品回収相談所へご相談ください

パソコンの処分方法は、5つあります。

それぞれメリットが異なるので、自分に合った方法で処分しましょう。

また、「パソコンの運搬が大変」「手間を減らしたい」という方は、不用品回収業者への相談がおすすめです。自宅まで回収に来てくれるので手間が少ない上に、自分の都合で依頼が可能です。

不用品回収業者の「不用品回収相談所」では、パソコンの処分に対応しています。
但し、市町村によっては受付できない場合もありますので、その際は法律に沿って処分する必要がありますので、詳しくは不用品回収相談所までお問い合わせください。

   

この記事の著者

一般廃棄物実務管理者

坂本 貴志

不用品回収相談所の代表を務め、廃棄物業界に15年従事しており、不用品回収・遺品整理・ゴミ屋敷清掃・引っ越しに伴う粗大ごみ回収・処分サービスのエキスパート。一般廃棄物収集運搬業の許可業者のみを紹介する不用品回収のマッチングサイト「不用品回収相談所」を全国展開し、 業界の健全化をビジョンに掲げて事業を運営している。豊富な経験により、全国の不用品回収の料金、遺品整理の料金、ゴミ屋敷清掃の料金も知り尽くし、業界団体の講師や廃棄物業者へのコンサルティングなども務めている。